日経平均が一時2,200円超高 中東情勢の緩和期待で急反発、半導体株に買い戻し

東京株式市場では5日、日経平均株価が大幅に反発し、一時2,200円超上昇した。取引開始直後から幅広い銘柄に買い注文が入り、投資家心理が大きく改善している。

 

相場を押し上げた要因の一つは、米国のベッセント財務長官が、イランとの間でホルムズ海峡の航行確保に向けた合意が近い可能性に言及したことだ。

中東情勢の緊張が緩和するとの期待が広がり、リスク選好の動きが強まった。

 

また、これまでAI関連投資の先行きに対する懸念などから売りが続いていた半導体関連株にも買い戻しが入った。

キオクシアホールディングスや東京エレクトロンなど主要半導体銘柄の上昇が指数を押し上げ、市場全体の反発をけん引した。

 

市場では、地政学リスクの後退に加え、AI・半導体分野への中長期的な成長期待が引き続き株価を支える材料になるとの見方が出ている。

一方で、今後は米国の金融政策や企業決算、中東情勢の進展などが相場の方向性を左右する重要なポイントとなりそうだ。